携帯の料金のせいで月々の支払いが大変っっ!
好きな家電→ヘアアイロン
新電力が参入され、ご家庭の電気代がどのように算出されているのかご存じですか?
また、毎月の電気使用量のお知らせを見てみると、基本料金や電力量料金などの他に、燃料費調整額などと書いていますが、いまいちピンと来ていない方もなかには多いのでは?
ここでは、われわれの家庭に請求されている電気料金とはどういった方法で計算されているのか、また燃料調整費とはどういったものなのかについて、新電力参入というこの機会にご説明しています。
ですが、これらの内訳を見てみても燃料調整費や再エネ発電促進賦課金などといったものがどういったもので、どうやって計算されているのはわかりません。
ではなぜ、こういった複雑な表示方法となっているのでしょうか。新電力が参入された機会にぜひ知っておきましょう。
新電力参入前は、家庭向けの電気料金はどれも経済産業省の資源エネルギー庁の<料金審査委員会によって審査されており、認可された価格でのみ提供されているのです。
なので、電力会社は電気料金を好きなように決めることは不可能なのです。
ですが、電気を作って供給するためかかる費用には、定期的に変動するものがいくつかあって、それらが変動するたびに電気料金を変えて認可を取る・・というのは非現実的なため、別枠として計上する必要がでてきます。
われわれが乗る飛行機にも燃料サーチャージ料があるように、電気代にも燃料費調整額が必要なのですね。
まず、電力会社は電気料金を変える申請を経済産業省へ申請する際、電気料金の単価を設定すると同時に、基準燃料価格といった燃料費調整額を算出する際基準になる単価を設定。
これは電力会社がこのくらいの価格で燃料を買えるだろうという前提の価格のことを言います。
その上で、原油や石炭などの貿易統計価格をもとにして、平均燃料価格といった直近3か月間の平均値を算出していくのです。
毎月算出される平均燃料価格が基準より上回っていた場合はプラスに調整し、下回る場合にはマイナスに調整されます。
たとえば、燃料費調整額がプラス75銭だった場合、使用電力量が300キロワットだった場合、0.75×300=225円となります。
つまり、燃料費調整額はプラス225円という計算なり、調整額がマイナス75銭で使用した電力量が300キロワットだった場合は、-0.75×300=-225円となり、燃料調整額はマイナス225円という計算となるわけです。
新電力が参入している現在でもなお、火力発電で使用する燃料の輸入価格は常に変わるため、その変動分を調整するため毎月の燃料調整費はいくらと自動的に電気料金に含んで請求されてきます。
飛行機の燃油サーチャージと同じようなシステムですね。
毎月いくら上がった、下がったと計算されていますが、その月ごとの電気使用量の変化と重なってしまうため、実感することは難しいかもしれませんね。
ほとんどの場合、毎月の電気代を知らせる電気使用量のお知らせに書かれてあります。
なお、燃料費調整額としていくら調整されたかということが書かれているのではなく、単価が書かれているため、実際に請求されるのは単価×使用量となります。
さらに、各電力会社のホームページでも確認することができるのでチェックしてみましょう。
新電力参入前の2008年6月に原油はかなり高騰しましたが2015年には40ドル台の底値を記録しており、これは2009年2月の次に低い底値となりました。
原油価格は下がる傾向にあるので、電気料金も値下げされる傾向となっています。
中には省エネや節電をこころがけ、電気代を節約しようと努力している人も多いでしょう。
ですが、もし原油価格が高騰してしまうと、努力しても電気代の請求額は上がってしまいます。
新電力が参入した現在、電気代を調べる方法にはふたつあり、一つは電気使用量が記載されている検針票を見る方法と、もういっぽうはネットで電気料金を調べる方法です。
検針票にはその月ごとの電力消費量と電気料金が書かれていますよね?
よく見てみると電気料金については、電力料金や基本料金などといったいくつかの項目別に書かれているのが分かります。
ほとんどの場合には、請求額の下のところに基本料金や電力量料金、燃料費調整額や割引額・・などが書かれています。
ネットで電気料金を見るには、たとえば東京電力であればでんき家計簿、中部電力ならカテエネなどといった電気料金を調べられるサービスを利用すればいいでしょう。
検針票などに書いてあるお客様番号を用意し、サービス申請の手続きを行うだけで、毎月の電気料金をチェックできるので便利です。
その際に、燃料費調整額が増減しているのもチェックできるので大変おすすめのサービスと言えるでしょう。
新電力が参入したことを機会に、ぜひ燃料調整費について知っておいてくださいね。